妊娠でかかる費用は？知っていると安心するお金のこと
妊娠した喜びが一段落すると、気になるのが「お金」のことでしょう。一般的な入院費用のほかには、果たしてどんなことにお金がかかるのか、何か支援はないのかと色々と気になってしまいますよね。
今回は支援制度や、意外な出費内容にクローズアップします。
妊娠したらどんなことにお金がかかるの？
妊娠が判明した後からは健康と同時に、これから掛かるであろう費用を用意する必要があります。具体的にはどのような内容に必要なのか、また支援金などについても紹介します。
何度もある妊娠中の検診にかかるお金
妊娠の判明後は検診に通うことになりますが、妊婦健診は残念ながら健康保険が適用されません。そのため内容にもよりますが、1回で3千円〜2万円程度の費用が必要となります。
また妊娠中には何度も検診に行く必要がありますが、検診費用の他に意外な出費となるのが「交通費」です。体調が悪く、電車に乗れない時はタクシーなどを使用しますが、回数が増えるとそれなりの金額になるため注意しましょう。
妊娠時の検診は自治体の支援を使うとお金がかからない？
健康保険が適用されないという点で金銭的な不安を感じるかもしれませんが、実は健康保険の代わりに、自治体によって補助される助成金があるのです。
妊娠が確定したタイミングで役所に「妊娠届」を提出すると、各自治体から母子手帳とともに「妊婦健診補助券」というものが配布されます。
この「妊婦健診補助券」を使えば、自治体が費用の一部を負担するという仕組みになっているのです。
自治体によって補助される金額は変わってきますし無料にはなりませんが、半額近く自己負担金が減る場合もありますので、気になる場合は事前に問い合わせをしてみるといいでしょう。
該当するともらえるお金
出ていくばかりではなく、実は「もらえるお金」も存在します。自分が該当するかチェックしましょう。
妊娠で働けなくても安心。職場復帰するならこの制度を利用して
妊娠してからは、刻一刻と出産に向けて状況が変わっていきます。状況によっては仕事を休職する場合もあるでしょう。
この場合、出産後も同じ勤務先で働き続けるのであれば「出産手当金」と「育児休業給付金」が受給できることをご存知でしょうか。
「出産手当金」は健康保険に1年以上加入していることが条件になりますが、給与の2/3を産前と産後に計98日間分支給される制度です。
つぎに「育児休業給付金」ですが、こちらは雇用保険に加入し、各種条件をクリアすれば育児休業の開始から180 日まで賃金のうち67％が支給され、それ以降は賃金の50％が支給されます。
まずは、条件が当てはまるかをHPなどで確認してみましょう。
妊娠中の費用、忘れがちなお金とは
費用を準備しているなかで忘れがちなのは「服」です。以下からチェックしましょう。
体の変化に合わせてお金がかかる妊娠中の服装もチェック
妊娠も中期になるとお腹が大きく、手持ちの服では暮らしにくくなってしまいます。そこで必要になるのがマタニティウェアです。大きくゆったりと着られるため、お腹まわりが楽になります。
また、忘れがちなのが下着で、こちらも妊娠中期あたりから大きめのサイズに変更したほうがいいでしょう。
妊娠したら考えるべきお金のあれこれ
マタニティウェアなど、さまざなま形での出費が必要になりますが、出産後のベビー用品の予算も確保しておく必要があります。
その内容は哺乳瓶やベビーベッド、抱っこひもなど多岐に渡り、トータルで10万円程度の予算を考えておくといいでしょう。
ベビーベッドなどはオークションサイトやフリマアプリなどでも出品されているので、早い段階からウォッチして掘り出し物を見つけておくのもおすすめ。
予算などは各家庭によりさまざまでしょうが、節約できる部分は極力節約し、緊急用の予算を確保しておくことも大切です。メリハリを付けてお金の計画を立てるようにしておきましょう。
妊娠したらかかる費用を事前にしっかり準備しておこう
妊娠した場合、出産や入院費用だけではなく、中期以降のマタニティウェア代や病院通いのための交通費など、意外に細かいお金が必要になります。
しかし、自治体などからさまざまな補助金が用意されているので、自分が該当するかどうかを確認し、申請しましょう。産後も出費が重なりますので、受けられる支援は活用し、健やかに暮らせるようにしたいですね。
Hanakoママ編集部
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